パリクラブには、「日本経済の故郷を歩く」(中央公論新社)を上梓され、洛陽の紙価を高められた船橋晴雄氏をはじめとし、種々の著作、翻訳を刊行された方々が居られます。これら刊行物を当ぺージでご紹介させていただきます。
石油・ガス等の天然資源の有限性が指摘されるようになって久しいが、最近の中国のレアアースの輸出制限は、枯渇性資源の調達の問題をあらためてクローズアップさせている。LED、液晶パネル、ハイブリッド車のモーターやリチウムイオン電池など、最先端の商品の製造に欠かせない資源を安定調達できるかどうかは、企業の命運を決する問題となっている。著者は資源エネルギー総合企業で長年調達に携わり、海外での経験も豊富な、実務のバックグラウンドを持った研究者・教育者である。本書は世界における枯渇性資源の実態を明らかにした上で、企業が今後どのようにそれらを調達するべきか、その方向性を示している。
第1部は日仏関係を人物・政治経済・教育・思想・芸術文化などの多様な分野の文献資料等から論じたクロニクル。第2部は現代におけるフランス事情と日仏両国の新たな関係の構築を提言する。
http://www.gakubunsha.com/cgi-local/search.cgi?id=book&isbn=978-4-7620-2042-1
アメリカからはみえない、フランスからみえる日本とは。
日本と同じく、歴史と文化のある中進国・フランスが、ソフトパワー・コミュニケーション力によってアメリカと対等な国際的地位をもつことを、4つのコミュニケーション・プラットフォームから論証する。
フランス語圏への海外赴任者やフランス関連企業の社員研修に最適。
http://www.gakubunsha.com/cgi-local/search.cgi?id=book&isbn=978-4-7620-1726-1
瀬藤澄彦氏はパリクラブの会員で、現在ジェトロのリヨン事務所長。この1月には、一時帰国の際に、パリクラブ主催の「日仏の相互投資」のパネリストとして最近のフランスでのビジネス機会や変化する南部フランスの事情について、新鮮なお話をいただきました。
昨年8月に出版された著者にとって5冊目のこの本は、長くジェトロでパリ・リヨンと駐在し、3年間のフランス経済財政産業省への出向、フランスの大学の講義・講演を行った経験をもとに書かれた、国際経営についての本です。国際企業経営や国際投資というと、昔からキンドルバーガー、ダニング、バーノン、比較的最近ではポーターといった、米英の学者の説がよく知られていますが、この本はそうした標準的な理論を要約しつつ、随所にフランスの研究者の説を紹介し、歯切れのよい解説がなされています。
EU拡大とグローバル化のなかで企業の活動は「国」を超え、価値連鎖を通じた「競争優位」を求め投資や貿易をおこなっており、国の間での「比較優位」といった伝統的な経済学的な視点だけでは捉えられないというのが、著者の基本的な姿勢です。また、国際企業の戦略をグローバルとローカルの二つの要素の交差でとらえ、統合度と立地を座標軸として、マルチ・ドメスティックやトランス・ナショナルな企業の経営戦略や経営組織のありかた、さらには企業間の協調という戦略についても論じられています。こうしたアプローチは、国の壁が低くなったなかで、EUという市場を中心に、かつアジアなどにもグローバルに進出し、また他方で外国企業を積極的に受け入れる、世界で第3位の投資国だといわれるフランスという国の企業・政府・学者の見方や関心に強く裏付けされたものだといえます。
この本は、多くの理論を体系的に要領よく整理していますのでテキストブックとして使えます。同時に、もっと国際的な経営を行うべきと日頃感じ、在日のフランス企業の経営者などからもそう言われている多くの日本の経済人にとって、国際的な経営環境のとらえ方、戦略や組織の立て方などの面で、色々とヒントを得ることも可能です。パリクラブでは、昨年2月にフランス関連ビジネスの推移、12月には第三国での日仏企業協力、そして今年1月には日仏市場相互における投資をテーマに一連の議論を行ってきましたが、この本を読みながら日本企業の経営のグローバル化について考えさせられるところが少なからずありました。
2009年2月、会長代行・久米五郎太
著者は、サルトル論を卒論にした文学士にして国際証券マン。もし、著者が法学士や経済学士だったら、この本の「投資の極意1~5」のような痛快なタッチの金融工学実践論は生まれていなかっただろう。池内紀氏(独文学)は「文学部はツブシが利く」と喝破されたというが、まことに宜なるかな。 ジュンク堂書店のホームページは、この本が「金融>株>株式投資・利殖」の書棚にあるとしているが、題名が憶測させる類書とは趣がかなり異なる。フランスとアラブに13年にわたって在勤した著者の体験的比較文明論が太い緯糸にされているからだ。それもグローバル化の本尊アメリカと距離をおいての感じが好ましい。 この本のもう一つの効用は、前世紀から今世紀へかけて激動した国際金融の背景を知る好個の資料としての側面だ。それには、国際証券の仕事の第一線にあって、常に自己を客観視する著者の姿勢が与って力があるのは間違いない。発売2ヶ月後すでに在庫僅少なのもうなづける。
関本勘次
パリクラブ新会長 関本勘次氏は、このところずっと東アジア経済問題に精力的に取り組んで居られますが、「東アジアの競争力」に続いて「成長への課題」の翻訳を上梓されましたのでご紹介申し上げます。
日本政府と世界銀行の共同プロジェクトの調査報告書第2巻イノベーションを持続的に引き起こすための政府の政策と市場のイニシアティブのあり方に関する分析と提言。
将来の持続的長調のためにイノベーションが最も欠かせない国は、東アジアの中でもおそらく日本であると指摘したい。アジア諸国の追い上げを受け、少子化の問題を抱える日本の将来が、技術革新に大きく依存していることは否定できない。その意味では、本書の「東アジア」に向けての提言が最も直接的に関係してくる国は日本であるかもしれないがゆえに、本書が少しでも多くの日本人読者の目に触れることを我々は強く望む次第である。
国際基督教大学準教授 近藤正規
シュプリンガー・フェアクラーク東京(株)営業担当
〒113-8790 東京都文京区本郷3-3-13 電話:03-3812-0757 Fax:03-3812-0719
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東アジア経済研究に新しいパラダイムをもたらすシリーズの第一巻。本書では、「東アジア経済の奇跡」とそれに続く諸研究、1997~98のアジア経済危機、中国の躍進、グローバルなIT化の潮流、を踏まえた世界銀行による最新の研究成果があますところなく示されているばかりでなく、経済学的手法に則った従来の世銀流アプローチに加えて、企業戦略など経営学的な分析手法を織り込んだ点が斬新である。その上で、東アジアの経済成長の鍵はイノベーションにあること、イノベーションは民間のイニシアチブ基づく自然発生的なハイテク・クラスターからのスピルオーバーが源となること、を強調している。経済成長に果たすイノベーションの役割という、古くて新しく、チャレンジングな命題をもとに、民間/政府、それぞれのこれからの役割について考えるための好著。
関本勘次、近藤正規、大河内朋江、岡田博、小澤紀夫、澤真理、汐見龍暁、新開耿、杉田隆、高木裕子、国際協力研究グループ
シュプリンガー・フェアクラーク東京(株)営業部(安達j-adachi@svt-ebs.co.jp)
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開発経済,経済発展研究の第一人者たちによる、最先端の関心、課題、将来への展望をまとめた論文集。研究者、実務家はもちろん、グローバル化と開発途上地域の経済発展、長期的な景気低迷下における成長の処方箋について考える人へ向けた書。
市場と制度の関連を重視するようになった開発経済学の新たな展開の時期にあたって、本書は、開発経済学の先駆者たちと、最先端の世代との対話の上に、この学問で変わらぬもの、変わりつつあるものを明らかにすることに努めている。21世紀の国際開発の理論的フレームワーク変化を歴史的展望の下に理解しようとする人々に勧めたい好著である。
早稲田大学政治経済学部教授 西川 潤
関本 勘次(せきもと かんじ)、近藤正規(こんどう まさのり)、大河内 朋江(おおこうち ともえ)、岡田 博(おかだ ひろし)、小澤 紀夫(おざわ のりお)、澤 真理(さわ まり)、汐見 龍暁(しおみ たつあき)、新開 耿(しんかい こう)、杉田隆(すぎた たかし)、高木 裕子(たかぎ ゆうこ)
お求めは、有名書店、もしくはシュプリンガー・フェアクラーク東京まで。
シュプリンガー・フェアクラーク東京(株)営業担当
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開発途上国や移行経済国における男女格差の問題とその経済的、社会的影響を最新の豊富なデータにより分析した好著。「ジェンダー-公共政策-開発」の関係を理論・実証の両面から取り上げつつ、開発政策においても、ジェンダーの視点に立つことの重要性を説く世銀レポートの邦訳。 生活水準を向上させ、一国の経済を貧困から脱出させるための長期戦略として注目を集めているジェンダー平等の実現。経済発展とジェンダー問題に関心のある学生、開発実務家のみならず、ジェンダー問題にかかわる多く人々に必携の書。
関本 勘次(せきもと かんじ)、大河内 朋江(おおこうち ともえ)、岡田 博(おかだ ひろし)、小澤 紀夫(おざわ のりお)、澤 真理(さわ まり)、汐見 龍暁(しおみ たつあき)、新開 耿 (しんかい こう)、高木 裕子(たかぎ ゆうこ) ─ 開発経済研究グループ(フロンティアグループ)
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シュプリンガー・フェアクラーク東京(株)営業担当
〒113-8790 東京都文京区本郷3-3-13 電話:03-3812-0757 Fax:03-3812-0719
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日本経済再生のヒントはフランスにあり!!97年から仏経済の中枢・経済財政産業省に出向し、エリート官僚、新産業人の実態をつぶさに観察した著者が、フランス型資本主義の現在を報告。注目すべきその強さを分析する。●「はしがき」より→フランス経済については、日本ではその新しい現実が語られていない。……日本との共通点がもっとも多いのではないかと考えられるフランス経済だが、正当な評価を与えられていない。……世界は「資本主義対資本主義」の時代に入り、資本主義体制モデルの国際競争のような様相を呈してきた。ドイツや日本のライン型モデルのつまずきや、スウェーデンやオランダの北欧社会民主型モデルの頓挫、エンロン事件以降のアングロ・サクソン型モデルの混迷を見ていると、いわば“例外”“変わりもの”の「フランス型モデル」に、注目する時がついにやって来た。